S&P500 ヒートマップ（高解像度）
- ADSK（Autodesk：+0.77％）
Autodeskはマップ内で僅かに上昇した唯一のソフトウェア系銘柄として約+0.77％。AIや建築・設計向けソリューションへの期待などが買いを誘ったと見られます。 - DELL（Dell：-8.88％）
DellはAI最適化サーバー関連の利益見通しに影響する高コスト懸念から深く売られ、S&P500内でも下げ幅が目立ちました。特に、AIインフラ期待が高まる中でコスト面の弱さが意識されました。 - ORCL（Oracle：-5.91％）
OracleはAIインフラへの巨額投資やクラウド部門の人員削減が重荷となり、サポートラインを割り込む急落。ブルームバーグ報道では、電力・素材不足でも大型データセンターに数十億ドル投入とされ、成長期待に対するコスト懸念が市場心理を悪化させました。 - CRWD（CrowdStrike：-4.14％）
CrowdStrikeは決算で売上は堅調だったものの、Windows障害による影響長期化や次四半期の慎重なガイダンスが嫌気されました。AI防御システムの期待は残る一方で、成長鈍化懸念が強まり、投資家の失望売りが優勢となり▲4％超の急落となりました。 - AVGO（Broadcom：-3.65％）
BroadcomもNVIDIA同様、米中間の貿易摩擦や輸出規制の影響を受け、4％近い下落。AI関連や半導体全体に対する慎重な見方が広がり、市場の警戒ムードが強まっています。 - AMD（AMD：-3.53％ ）
AMDも半導体株全体の下落トレンドに連動して約‑3.5％。AI分野における成長期待は続くものの、短期的には中国リスクや米中情勢の影響により、投資家マインドが冷え込んでいます。 - NVDA（NVIDIA：-3.33％）
NVIDIAは、中国向け「H20」チップの製造停止に加え、米中関係と輸出規制の懸念が強まり3％超の下落。半導体指数も圧迫され、祭りのようだったAI銘柄への期待から利益確定の動きが出ました。
主要3指数とドル円の動き
- S&P500
8月29日のS&P500は6,460.26と前日比-41.60（-0.64％）で取引を終えました。序盤は堅調でしたが、PCEコア指数を受けた長期金利上昇が重荷となり、ハイテク株中心に売りが広がりました。高値6,491から安値6,444まで下げ幅を拡大し、投資家は今後の利下げ時期を見極める展開となりました。 - Dow30（ダウ平均）
ダウ平均は45,544.88と前日比-92.02（-0.20％）で小幅安。金融や消費関連株は堅調でしたが、景気敏感株の一角や工業株が重しとなりました。取引レンジは45,616から45,377と比較的狭く、FRBの金融政策や世界経済の先行き不透明感を意識した持ち高調整の色が強まりました。 - NASDAQ
NASDAQ総合は21,455.55と前日比-249.61（-1.15％）と主要3指数で最大の下落率。半導体やAI関連の一角に利益確定売りが集中し、ハイテク全般の弱さが鮮明でした。取引レンジは21,631から21,397までで、金利動向に敏感な成長株の調整が相場全体の重荷となりました。 - ドル円（USD/JPY）
ドル円は146.99で前日比＋0.08％の小幅高。取引時間中は147.41まで上昇したものの、米7月PCEコア価格指数の上振れによる金利上昇でドル買いが優勢となった後、シカゴ購買部協会指数やミシガン大消費者信頼感指数が予想を下回りドル売りが優勢となり、146.75付近まで押し戻されて引けました。
セクター別騰落率
・Technology（先端技術）
テクノロジーセクターは-1.72％と大幅下落。半導体株を中心に売りが強まり、特にNVIDIAやBroadcomの急落が指数を押し下げました。高金利環境で成長株に対する警戒感が再燃し、セクター全体が弱気相場となりました。
主なETFの動き
主なETFはハイテク中心のQQQやVUGが－1％超と下落し全体を押し下げましたが、VOOやVTIなど広範ETFは小幅安にとどまり、VTVがわずかにプラスで下支えしました。
経済指標発表 結果
- コアPCE物価指数（7月）
前月比＋0.3％と予想通り、前年比＋2.9％とやや加速しました。FRBが最も注視するインフレ指標であり、インフレ圧力の根強さを示す結果となりました。利下げ期待をやや後退させ、米長期金利を押し上げ、株式市場に売り圧力をかけました。 - シカゴ購買部協会景気指数（8月）
41.5と予想46を大きく下回り、景況感の悪化を示しました。製造業活動の鈍化が意識され、米経済の減速懸念が強まりました。この結果は株式市場にリスク回避の流れを呼び込み、特に景気敏感株に売り圧力を与える要因となりました。 - ミシガン大学消費者信頼感指数（8月確定値）
55.9と速報値から下方修正され、市場予想も下回りました。さらに、期待インフレ率は1年先4.8％、5年先3.5％と予想外に低下し、消費者心理の弱さが示されました。これは消費関連株にマイナス要因となる一方、金利低下観測を支える材料ともなりました。
主な決算発表結果
該当銘柄の決算発表はありませんでした。
主な経済ニュース
- 小口輸入の無税「デミニミス」撤廃で物価押し上げ懸念
米国は800ドル以下の越境ECに適用していた関税免除を恒久終了。短期的に物流遅延や小売業のコスト増が見込まれ、価格転嫁によるインフレ長期化も警戒されました。特にEC株や消費関連銘柄の重荷となり、投資家心理を冷やしました（Reuters ） - 郵便・物流の混乱拡大
デミニミス撤廃を受け、欧州・豪州の郵便事業者が米国向け小口荷物の一部停止を発表。越境EC配送網が逼迫し、在庫回転や販売計画への影響が懸念されます。小売・物流関連株に不透明感を与えました（Reuters）。 - FRB独立性を巡る前例なき法廷闘争
大統領によるFRB理事の解任試みを巡り司法判断が持ち越し。大統領の解任権限と「正当理由」の解釈を巡る対立は、FRB独立性を揺るがす可能性があり、政策期待や金利見通しに不安を与えました（WSJ）。 - AI半導体に失望連鎖、ハイテク主導で調整
マーベルがデータセンター需要見通しを慎重に示し急落。AI投資ペース鈍化の懸念が半導体全体に広がり、NVIDIAなど大手銘柄に売りが波及しました。ハイテク主導で株価調整が進みました（Reuters）。 - CATが関税コスト上振れを公表、資本財に逆風
キャタピラーは2025年の関税コスト見込みを最大18億ドルに上方修正。部品輸入コスト高が利益率を圧迫し、産業財セクターの見通しに暗雲を落としました。インフラ関連需要は堅調ながら株価の重荷に（Bloomberg）。 - 原油は需給緩和観測で軟調、週足は小幅高
OPEC+増産や需要鈍化観測でWTIは64ドル前後まで軟化。ただしウクライナ情勢など地政学リスクが下支えし、週単位では小幅な上昇を維持。エネルギー株は選別色を強めました（Reuters）。 - 台湾海域の緊張：演習費急増と米上院要人訪台
台湾当局によれば中国演習費は前年比4割増の210億ドル規模。さらに米上院軍事委員会トップらが台北入りし安保協議を実施。半導体供給網を巡る地政学リスク再認識で市場も敏感に反応しました（Reuters）。 - 中東情勢：ガザ・レバノンで軍事行動継続
イスラエル軍がガザで攻勢を強める一方、南レバノンでは無人機不具合による被害が報告され、緊張は高止まり。原油を含むエネルギー価格へのリスクプレミアム要因となり、防衛関連株に資金が流入しました（Reuters）。 - 個人投資家の存在感、相場の下支えと波乱要因
個人投資家のオプション取引シェアは高水準を維持。押し目買いで相場を支える一方、その取引動向は予測困難で、急激なボラティリティを招く要因にもなっています。市場はその動向を注視（WSJ）。 - メディア配信不安の後退：YouTube TVとFOXが合意
スポーツ放映を控えた週末を前に、YouTube TVとFOXが配信契約を更新しブラックアウトを回避。メディア株への懸念が後退し、広告収益や加入者基盤への不安が和らぎました（Barrons）。
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- WTI原油先物（10月限）
原油価格は64.01ドルと前日比-0.59ドル（-0.91％）で反落。世界景気減速懸念や在庫増加見通しが重荷となり、需給バランスへの警戒感が相場を押し下げました。 - 米10年国債利回り
長期金利は4.227％と小幅上昇。PCEコア指数の加速でインフレ懸念が残る一方、景気指標の弱さで上値は限定的。FRBの利下げ時期を見極める展開です。 - VIX指数
VIXは15.32と前日比＋0.89（＋6.15％）で上昇。ハイテク株の下落を背景に投資家心理がやや不安定化し、ヘッジ需要が高まりました。市場の警戒感を示しています。 - 金先物（12月限）
金は3,516.90ドルと前日比＋42.60ドル（＋1.23％）に上昇。金利低下期待とドル安転換が追い風となり、安全資産需要が強まりました。インフレ懸念の高まりも下支え要因です。
自分の米ドル建ポートフォリオ -0.71%
私のポートフォリオは、VGTが-1.53％と下落し全体を押し下げましたが、VOOやVIGは小幅安にとどまりました。一方、GLDMが＋0.97％と堅調で下支えしました。
今週の動き
- 今週は エネルギー株が堅調で上昇が目立ちました。WTI原油価格の地政学リスクや需給タイト化への思惑から、XOM（＋2.7％）、CVX（＋1.5％）などが上昇。対照的に テクノロジー株は調整色が強まり、NVIDIAを筆頭に主要ハイテク株が軟調。AI関連や高バリュエーション銘柄の売りが目立ち、セクター全体を押し下げました。
- Energy（エネルギー）セクターが+1.7％と最も上昇し、原油価格の落ち着きや供給懸念が背景に。次いで Communication Services（通信サービス）セクターも+0.88％の上昇を記録し、メディアや広告関連株への回復期待が伺えます。一方、 Utilities（公益事業）セクターは-1.68％、Consumer Defensive（生活必需品）セクターは-1.45％と下落。ディフェンシブ系のリターン低下は、政策期待や金利先行きへのセンチメント変化と連動しています。
今月の動き
- 8月の個別銘柄動向
今月はアップル（+11.8％）、グーグル（+10.7％）、テスラ（+8.3％）などメガテックの一角が上昇し、市場をけん引しました。特に生成AIや新製品期待が追い風となりました。一方、オラクル（-10.9％）、マイクロソフト（-5.0％）は調整色が強く、ソフトウェア系が弱さを示しました。金融株（C +3.0％、WFC +7.3％）や保険株（BRK-B +6.6％）も堅調で、セクター間の二極化が鮮明でした。 - 8月のセクター別騰落率
セクター別ではBasic Materials（素材）が+9.05％と突出し、資源価格上昇や需要回復観測が背景。Healthcare（ヘルスケア）も+6.4％と堅調で、防御的資産としての資金流入が目立ちました。Communication Services（通信サービス）+4.41％も広告や配信事業の回復期待で上昇。一方、Utilities（公益事業）が-1.17％と下落し、利回り競合の影響でディフェンシブ性が評価されにくい状況でした。
経済指標発表予定
９月１日は休場なので９月２日に発表される予定を記載します。
主な決算発表予定
おわりに
- 8月29日の米国株式市場は、コアPCEの加速と景気指標の弱さが交錯し、主要3指数はいずれも軟調に引けました。特に半導体株を中心とするテクノロジー株の下落がNASDAQを押し下げ、投資家心理は不安定さを増しました。一方で、エネルギーや金融株は相対的に底堅さを示し、セクター間で明暗が分かれた一日となりました。
- 8月全体を振り返ると、月中にはAIや大型ハイテク銘柄の上昇が指数を押し上げましたが、月末にかけては利益確定売りが広がり、結局は上昇と調整が入り混じる展開でした。個別ではアップルやグーグル、テスラといった一部の大型株が堅調に推移した一方、オラクルやマイクロソフトは軟調で、同じテクノロジーセクター内でも明確な二極化が見られました。
- セクター別では、素材が+9％超と突出した上昇を記録し、資源需要の回復期待が意識されました。ヘルスケアも+6％超の上昇で、防御的資産としての役割を果たしました。通信サービスや金融もプラス寄与しましたが、公益事業は金利上昇の影響で下落し、セクターごとの資金循環がより鮮明になった月でした。
- 9月はFOMCをはじめ重要イベントが控え、金融政策の方向性と景気の持続力が改めて試される局面となります。地政学リスクや企業ガイダンスも加わり、相場は引き続き変動要因に富む状況です。短期的な値動きに振らされず、中長期的な資産配分を意識することが求められます。
９月１日は米国株式市場は休日のため、９月２日朝のブログは休ませていただきます。それでは、８月最後の週末を明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
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図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- ETFトップ10：FOX Business
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
