S&P500 ヒートマップ（高解像度）
- PEP +3.71％
PepsiCoは第3四半期決算がアナリスト予想を上回ったとの報道が株価を押し上げています。国際事業の拡大や価格転嫁による売上改善がポジティブ視され、アクティビスト投資家エリオットが40億ドル規模の持ち株を公開し戦略改革を促す動きも追い風となりました。 - AZO +2.72％
AutoZone（AZO）は自動車部品・小売セクターで需給改善や部品需要の見直し期待が高まり、業績見通しの引き上げ材料と併せて買われた可能性があります。 - ORLY +2.44％
O’Reilly Automotive（ORLY）は株価集中的な売られ方をしていた自動車アフターマーケット銘柄の中で相対的に踏みとどまり、業績回復期待や逆張り買い資金の流入が推測されます。 - SNPS −9.39％
Synopsys（SNPS）はソフトウェア／半導体設計支援ツール領域で業績懸念が表面化し、先行きの需要鈍化見通しにより大幅安となったようです。 - HOOD −8.86％
Robinhood（HOOD）は業績不振や取引量低迷、規制リスクの懸念再燃が投資家心理を冷やし、特にハイボラティリティ銘柄として売られがちになりました。 - AMD −7.79％
AMDは半導体需要の停滞懸念、他社との競争激化、マクロ環境のリスク回避ムードあおりを受け、売り圧力が強まりました。 - QCOM −7.33％
Qualcomm（QCOM）はスマホおよび通信機器向け需要鈍化懸念、金利上昇による割引率悪化、競争激化見通しが重しとなり大きく売られたと見られます。
主要3指数とドル円の動き
- S&P500（6,552.51、−2.71％）
トランプ政権が対中関税の大幅引き上げを示唆し、米中貿易摩擦の激化懸念が再燃したことが市場を圧迫しました。FTは、S&P500が日中で大幅下落し、4月以来の最大下落幅となったと報じています。 - Dow30（45,479.60、−1.90％）
金融・伝統的産業株を含む構成銘柄も売られ、安全志向の逆流に押されました。幅広い業種で需給が悪化した影響で下落幅を抑えきれませんでした。 - NASDAQ（22,204.43、−3.56％）
ハイテク・成長株セクターに対するリスク回避ムード強まり、売りが集中しました。特に輸出・半導体関連銘柄が影響を受け、相対的下落が目立ちました。 - ドル円（USD/JPY）
自民・公明の連立解消報道をきっかけに円売りポジションが巻き戻され、円買い優勢に傾きました。さらに、米中関税強化の懸念がリスクオフを誘引し、ドル売りが加速、ドル円は一気に下落して引けました。
セクター別騰落率
- Technology（先端技術）−4.3％
米中貿易摩擦の激化懸念がハイテク関連株に打撃を与えました。特に半導体やソフトウェア銘柄への売りが強まり、NASDAQの下落を主導しました。AMDやNVIDIAなど主力株の急落がセクター全体を押し下げました。 - Consumer Cyclical（一般消費材）−3.67％
景気敏感な小売や自動車関連銘柄が売られました。トランプ政権による対中関税強化の報道でコスト上昇懸念が広がり、AMZNやTSLAなどの成長株が大幅安となりました。 - Energy（エネルギー）−2.69％
原油価格の下落と景気減速懸念が重なり、石油・ガス関連株が売られました。特にXOM（エクソンモービル）やCVX（シェブロン）が軟調に推移しました。 - Industrials（工業・産業）−2.25％
貿易摩擦拡大による輸出懸念が広がり、航空機・機械メーカーなどが売られました。GEやCATなど製造業関連銘柄が下落し、景気後退を意識した売りが優勢でした。 - Financial（金融）−2.24％
米長期金利の急低下を背景に銀行株が下落しました。利ざや縮小懸念や景気後退リスクが重なり、JPMやBACなど大手銀行が売られました。 - Communication Services（通信サービス）−2.20％
GOOGやMETAなどのインターネット関連株に売りが集中しました。広告収入鈍化懸念と市場全体のリスク回避姿勢がセクターを圧迫しました。 - Healthcare（ヘルスケア）−1.76％
ディフェンシブ性が意識されつつも、金利低下によるマネーフローの偏りで一部利益確定売りが出ました。製薬大手のLLYやJNJが軟調でした。 - Basic Materials（素材）−1.72％
金属価格の下落と世界経済減速懸念が重なり、化学・鉱業関連が下落しました。需要減退見通しが株価の重しとなりました。 - Real Estate（不動産）−1.18％
金利低下にもかかわらず、景気減速によるオフィス需要低下懸念が重石となりました。リート（不動産投資信託）関連にも売りが広がりました。
主なETFの動き
主要ETFは軒並み下落しました。S&P500連動型のVOO・IVV・SPYはいずれも前日比約−2.7％と大幅安。市場全体をカバーするVTIも−2.68％と同様の動きでした。特にハイテク中心のQQQ（−3.47％）やVUG（−3.30％）の下落が目立ち、グロース株に売りが集中しました。一方、景気後退懸念から安全資産への資金が向かい、総合債券ETFのBNDは＋0.39％と上昇しました。リスク回避の流れが明確に表れた一日でした。
経済指標発表 結果
- ミシガン大学消費者信頼感指数（10月速報値：55.0、前回55.1）
消費者マインドは横ばい圏にとどまりました。ガソリン価格の上昇と株式市場の変動が家計心理を冷やす一方、雇用環境の堅調さが下支えとなりました。購買意欲は依然として慎重で、FRBの利下げ時期への影響は限定的とみられます。 - ミシガン大学期待インフレ率（1年：4.6％、5年：3.7％）
1年先の期待インフレ率はやや上昇し、ガソリンや食品価格上昇が影響したとみられます。長期の5年期待インフレ率は3.7％で横ばい。インフレ圧力の根強さが意識され、FRBが早期利下げに慎重姿勢を維持する要因となりました。 - ベーカー・ヒューズ石油リグ稼働数（418基、前週422基）
稼働リグ数は4基減少しました。原油価格の変動や生産コスト上昇が影響し、掘削活動がやや減速しています。エネルギー需給バランスへの影響は限定的ながら、原油先物価格の下押し要因となりました。
※9月雇用統計は政府閉鎖により発表がありませんでした。
主な決算発表結果
主要銘柄の決算発表はありませんでした。来週から決算発表が集中します。
主な経済ニュース
- トランプ大統領、中国製品に「大規模関税強化」を示唆
トランプ氏は中国のレアアース輸出規制への報復として “massive increase” の関税を検討すると発言し、予定されていた習近平との会談を事実上白紙化。これが投資家心理を冷え込ませ、株式市場で大規模な売りを誘発しました。2025年10月10日 Reuters - 米株式市場、4月以来最大の下落
S&P500が−2.7％、ナスダックが−3.5％を記録するなど急落。主にハイテク・グロース株への売りが中心となり、金融・エネルギーなど幅広いセクターに波及しました。2025年10月10日 フィナンシャル・タイムズ - 米株式ファンド、利益確定の流出続く
LSEG Lipperデータによれば、10月第1週に米国株式ファンドからは約45.2億ドルの資金流出。過去3週間で初の流出となり、政府閉鎖や相場の不透明感が投資家の慎重姿勢を強めています。2025年10月10日 Reuters - 消費者信頼感、横ばいも労働市場への懸念継続
ミシガン大学調査で10月の消費者信頼感指数は55.0と、前月（55.1）とほぼ同水準。とはいえ、「高物価・雇用見通しの弱さ」が回答者心理に影を落とし、家計の先行き不透明感がくすぶっています。2025年10月10日 Reuters - 米バンク決算期の幕開け、相場の注目材料へ
投資家の視線は直近決算を控えたJPMorganやGoldman Sachsなど大手銀行に集まっています。政府閉鎖の影響で経済統計が滞るため、企業決算と経営者コメントが相場予想を左右する重要指標になりつつあります。2025年10月10日 Reuters - 米中・レアアース覇権争い、地政学的リスク浮上
今回の関税発言はレアアース（希少資源）を巡る安全保障・技術支配争いと結びついており、ただの貿易摩擦を超えた地政学リスクとして意識されています。半導体、自動車、電池関連の連鎖影響を懸念する声が市場に影を落としています。2025年10月10日 Reuters
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- WTI原油先物（58.78ドル、−4.44％）
トランプ政権による対中関税強化示唆を受け、世界景気減速懸念が強まりました。需要減退観測が原油市場を直撃し、WTIは60ドル割れに急落しました。中東供給リスクよりも景気後退懸念が優勢でした。 - 米10年国債利回り（4.051％、−0.097pt）
リスク回避の資金流入で米国債が買われ、利回りは4％前後へ低下しました。インフレ期待は落ち着きを見せ、FRBの利下げ観測が再浮上しています。安全資産需要が明確に表れました。 - VIX指数（21.66、＋31.83％）
市場のボラティリティ指標であるVIXは急騰（4月以来の上昇幅）し、投資家の不安心理を反映しました。株式市場急落と米中貿易摩擦再燃が重なり、リスクオフムードが急速に広がりました。 - 金先物（4,026.70ドル、＋1.36％）
株式市場の混乱と長期金利低下を背景に、安全資産である金が買われました。金価格は約4,000ドルを上回り、リスク回避資金の逃避先として存在感を高めました。
自分の米ドル建ポートフォリオ -1.25%（前日比）
ハイテク中心に大幅安となり、VGTが−4.08％と急落、S&P500連動のVOOも−2.69％下落しました。高配当系のVYM・VIGも下落し、株式全般にリスクオフが広がりました。一方、安全資産のGLDM（＋1.04％）が上昇しました。リバランスしてVGTからGLDMへの資金シフトしたことで、下落幅を一定程度抑える結果となりました。
今週の動き
- 個別銘柄動向（ヒートマップより）
今週はAMDがOpenAIとの提携発表で急騰し、半導体・AI関連株が物色されました。他方、広告関連（APPなど）や消費材・小型株が売られ、テクノロジー・グロース株中心の混戦となりました。ハイパフォーマンス銘柄の振れ幅拡大が目立ちました。 - セクター別騰落率：Utilitiesの堅調、Consumer Cyclicalの大幅下落
1週間ではUtilities（公益事業）が+1.28％と上昇し、ディフェンシブセクターとして支持されました。一方、景気敏感のConsumer Cyclical（一般消費財）が−4.7％と大幅下落し、政策・関税リスク・消費の先行き不透明感が重しになりました。
経済指標発表予定
以下の指標が発表される予定です。
主な決算発表予定
以下の銘柄の決算発表が予定されています。14日から決算発表が集中します。
おわりに
今週の米国株式市場は、トランプ政権による対中関税強化発言をきっかけにリスク回避姿勢が広がり、主要3指数がそろって大幅下落しました。特にハイテク株中心の売りが強く、景気敏感株も連鎖的に値を崩しました。一方で、金や米国債には安全資金が流入し、市場は「守りのモード」へと傾きつつあります。こうした局面こそ、短期の変動に惑わされず、自らの投資目的と時間軸を見つめ直す好機です。相場の波は常にあり、長期的な視点で冷静に対応することが大切です。
投資は自己責任にてお願いします。成果や結果に一喜一憂せず、共に学び成長していければ嬉しいです。それでは、週末を明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
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図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- 主なETF：FOX Business
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
