S&P500 ヒートマップ（高解像度）
主要3指数とドル円の動き
- 主要3指数はそろって５％を超える暴落でした。トランプ関税が2020年以来最悪の週間暴落を引き起こす。Dow30は2,000ポイント以上下落し、NASDAQは2日間の歴史的な暴落の後、弱気相場に突入した（YAH）。
- 中華人民共和国が米国製品への34％の追加関税を発表して貿易戦争に反撃し、株価は再び急落。中華人民共和国は一部のレアアースの輸出規制も発表し、トランプ大統領も方針を変えないと誓い、さらに強硬姿勢を強めた（REU）。
- ドル・円は145円03銭から147円43銭まで上昇し、引けた。米雇用統計で雇用者数の伸びが鈍化予想に反し拡大する良好な結果となったほか、連邦準備制度理事会（FRB）のパウエル議長がトランプ政権の関税により今後数四半期インフレが上昇する可能性に言及し、政策修正を急がない姿勢を再表明したため、年内の大幅利下げ観測が後退しドルの買戻しに拍車がかかった（INV）。
セクター別騰落率
全セクターがマイナスでした。先端技術(Technology)よりも下落したセクターは、経済活動の源泉となるエネルギー(Energy)、ものづくりの減産で素材(Basic Materials）、設備投資の借入が減って返済が滞るので金融(Financial）でした。
ETFトップ10
経済指標発表 結果
- 米国の労働市場は健全。3月に予想を大幅に上回る雇用者数の増加となったが、企業信頼感の低下と株式市場の急落により、ドナルド・トランプ大統領の全面的な輸入関税が今後数カ月間の労働市場の回復力を弱める可能性がある（REU）。
- パウエルFRB議長、予想以上の関税はインフレを押し上げ、成長を鈍化させる可能性が高いと発言。この発言は、米中央銀行が今後難しい決断を迫られることを示唆するもので、株式市場における世界的な流血を食い止める効果はなかった。なお、パウエル議長は株価下落については言及していない（REU）。
- 米国のビジネスリーダーは「非常に病んだ」経済に対するトランプ大統領の治療法を支持。過剰な規制、つまり官僚主義に根付いた官僚主義で、それが企業の成長を阻害しようとしているという事実を治療するので、中小企業は喜んでいる（FOX）。
- パウエル議長、市場の暴落が続く中、FRBは利下げを急がないと発言（BLO）。
- クック連銀総裁、インフレリスクの中、政策には忍耐が必要だと発言（REU）。
- トランプ大統領、FRBが金利を引き下げる「絶好のタイミング」と発言。「金利を下げろ、ジェローム（パウエル議長）、そして政治的駆け引きをやめろ！」とトランプ氏はトゥルース・ソーシャルで語った（REU）（FOX）。
- ベッセント財務相は、市場の下落はMAGAの問題ではなく「MAG 7」の問題だと発言。米株価急落はドナルド・トランプ大統領の政策よりも、中華人民共和国の人工知能（AI）ツール「ディープシーク」の今年登場によるところが大きいと述べ、株価急落の継続に対する懸念はほとんどないことを示した（REU）。
主な決算発表結果
主な経済ニュース
- 世界貿易戦争が激化する中、金融市場に恐怖が広がる（REU）。
- パウエル議長が関税の影響を待つと発言したことで、市場は急落を続ける（REU）。
- ウォール街は市場の底値に達したというつかみどころのない兆候を探している。VIXのような指標、プットコール比率は極端ではなく、専門家は市場が底を打ったとは確信していない。貿易摩擦の継続により、ボラティリティがさらに高まる可能性がある（REU）。
- 中華人民共和国が関税を理由に、TikTokの米国資産を分離する取引を拒否する意向を示したので、TikTokの米国資産分離は保留（REU）。
- ヘッジファンド、ETF、トランプ関税ショックで400億ドル以上の株式売却（REU）。
- ヘッジファンドは関税引き下げを前に原油への強気な賭けを強めた（BLO）。
- 原油の急落で米国から中東までエネルギー情勢が再編（BLO）。
- 関税騒動で世界のM&A取引が凍結（REU）。
- JPモルガン、トランプ大統領の関税で米国は不況に陥ると主張（BLO）。
- トランプ関税が需要懸念を煽り、精製株が2年ぶり安値に急落（REU）。
- SpaceXとULAがペンタゴンの数十億ドル規模の打ち上げ契約を締結（REU）。
- テスラのソフトウェアエンジニアリング責任者が辞任（REU）。
- アマゾン、リング部門の創設者をドアベル部門の責任者として復帰させる（BLO）。
- 解任されたワクチン責任者、RFKジュニア氏のチームが反科学的な姿勢を正当化するためにデータを探していたと主張（WSJ）。
- トランプ政権、肥満治療薬のメディケア・メディケイド適用拡大を拒否（WSJ）。
- バフェット氏、X、TikTok、FacebookなどのSNSで出回っている自身の発言はすべて虚偽だと主張。出回っている虚偽内容は、バフェット氏が大統領は過去50年以上で「最も優れた経済政策」を講じていると述べたこと。同氏は、いかなる政治家も支持していない（BLO）。
- ビットコインとNASDAQ株価の相関関係が崩れる兆し（BLO）。
地政学的リスク
- トランプの関税戦争で米国株式市場は5兆ドル以上を失ってしまった（BLO）。
- 保守系法律団体「新市民自由同盟」は木曜日、中華人民共和国からの輸入品に関税を課したとしてトランプ政権を相手取り訴訟を起こした（FOX）。
- 中華人民共和国が米国製品への34％の追加関税を発表して貿易戦争に反撃し、株価は再び急落。中華人民共和国は一部のレアアースの輸出規制も発表し、トランプ大統領も方針を変えないと誓い、さらに強硬姿勢を強めた（REU）。
- トルコ外相、シリアでのイスラエルとの対立は望んでいないと発言（REU）。
主な指数の動き
- 原油先物価格は大幅に下落して一時60.45ドルの安値をつけ後、少し戻して終値は62.52ドル。
- 10年債利回りは大幅に低下して3.985％（-0.070%)
- VIX（恐怖）指数は29-45ポイントに急上昇。
- 金先物価格と銀先物価格はともに下落。
- ビットコインは上昇して、8.4万ドル付近で取引継続中。
自分の米ドル建ポートフォリオ ▼4.90%
金以外の株ETFがすべて200日移動平均を割り込み、不安がないと言ったらウソになります。
今週の動き
- ダウ平均株価が2,200ポイント下落し、株式市場にとって厳しい1週間が終了しました（WSJ）。
経済指標発表予定
主な決算発表予定
該当銘柄の発表は予定されていません
おわりに
底が見えない米国株の急落ですが、皆様の心情はいかがでしょうか。狼狽売りすると空売り勢の犠牲になるだけですので、自分の投資目的は目先ではなく将来であることを思い出して冷静さを保つことが必要です。これだけの下落の要因として、相当量の空売り行為があったと予想しています。空売りは6か月以内の期日までに買い戻す必要があります。長くても10月上旬までにはかなり戻るのではないかと期待して、ガチ保持と積立継続、そして分配金をいただきながら米国株投資を続けます（とはいえ、投資は自己責任でお願いします）。
それでは、良い週末を明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
このブログには広告が挿入されています。この広告はGoogle社が読者の好みに応じて選んで提供しているものです。興味がございましたらクリックしていただければ幸いです。投資に関する広告が表示されても、私が推奨しているものでございませんことをご理解ください。
図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- ETFトップ10：FOX Business
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
