S&P500 ヒートマップ（高解像度）
- ROST（Ross Stores）＋8.41％
決算が市場予想を上回り、低価格志向の消費動向を背景に既存店売上が好調でした。コスト管理の改善も評価され、ガイダンス上方修正が投資家心理を押し上げました。 - GPS（Gap）＋8.24％
売上改善と在庫正常化が進み、利益率の回復が鮮明となりました。経営改革が実を結び始めたとの評価から買いが集中し、株価は大幅高となりました。 - CRCL（Circle Internet Group）＋6.57％
金融・ネット関連分野での提携拡大期待や、クリプト市場の地合い改善が追い風となりました。短期資金が流入し、出来高を伴って株価が上昇しました。 - TGT（Target）＋4.71％
決算発表後の買いが継続し、利益率改善が強く評価されました。インフレ鈍化が消費者マインドの下支えとなり、年末商戦への期待も株価を押し上げました。 - DELL（Dell Technologies）＋4.35％
AIサーバー需要の高まりが続き、企業向けハードウェア投資が回復しています。次期決算への期待が強まり、機関投資家の買いが増加しました。 - INTU（Intuit）＋4.03％
クラウド会計ソフトの需要が堅調で、AI導入によるサービス向上も好感されました。サブスク収入の安定成長が続き、今後の収益拡大期待が株価を押し上げました。 - GOOGL（Alphabet Class A）＋3.53％
AI関連の新サービスが評価され、広告・クラウド双方の強さが意識されました。利回り低下によりハイテク株への資金流入が加速し、買いが強まりました。 - GOOG（Alphabet Class C）＋3.34％
Class A同様、AI関連の強い材料と金利低下観測が株価押し上げ要因となりました。出来高を伴って上昇し、投資家の期待が高まっています。 - HD（Home Depot）＋3.29％
金利低下観測により住宅市場の底打ち感が強まり、リフォーム需要の回復期待が高まりました。堅調な業績見通しと相まって、株価は堅調に推移しました。 - VEEV（Veeva Systems）－9.77％
通期見通しが慎重な内容となり、成長鈍化への懸念が強まりました。医療情報向けクラウドサービスは堅調ですが、企業のIT投資に慎重姿勢が見られ、利益確定売りを誘いました。 - BBWI（Bath & Body Works）－6.13％
ホリデーシーズンを控えても売上伸び悩み懸念が消えず、利益率悪化の可能性が意識されました。消費者の節約志向が続き、特に discretionary（裁量支出）領域が逆風になったことが下落につながりました。 - ORCL（Oracle）－5.66％
クラウド事業の伸びが競合に比べて鈍いとの見方が根強く、成長期待の低下が売り圧力となりました。ハイテク株全体は堅調でしたが、同社には資金が向かわず下落しました。 - MSTR（MicroStrategy）－3.84％
ビットコイン価格が調整した影響を大きく受ける銘柄で、暗号資産市況の軟化に連動し売られました。同社は自社資産の多くをビットコインで保有しているため、値動きが非常に連動しやすい状況です。
セクター別騰落率
- Healthcare（ヘルスケア） ＋2.06％
医薬品や医療サービスが幅広く買われました。景気に左右されにくいディフェンシブ性（不況でも売上が落ちにくい性質）が評価され、金利低下観測も大型医薬株に追い風となりました。特にバイオ関連への資金流入が目立ちました。 - Communication Services（通信サービス） ＋1.88％
Google（Alphabet）の大幅高がセクター全体を押し上げました。AI関連の新発表で広告・クラウド事業への期待が強まりました。メディアや通信企業にも買いが広がり、好地合いが続きました。 - Consumer Cyclical（一般消費材） ＋1.83％
年末商戦への期待から小売・アパレルが堅調でした。Ross StoresやGapなど決算の良かった企業に買いが集中し、消費者マインドの底打ち感も投資家心理を支えました。 - Basic Materials（素材） ＋1.64％
金利低下観測で資源株や化学関連が買われました。ドル安が素材価格を押し上げやすい環境となり、景気敏感な銘柄にも資金が向かいました。 - Real Estate（不動産） ＋1.59％
金利低下観測が強まり、REIT（不動産投資信託）に買いが入りました。住宅ローン金利もピークアウトの気配が出ており、セクター全体に追い風となりました。 - Industrials（工業・産業） ＋1.41％
景気指標が堅調で、製造業回復期待から資本財や輸送関連が買われました。金利低下観測が負担軽減となり、航空・重工関連にも資金流入が見られました。 - Financial（金融） ＋1.37％
米10年債利回りの低下で銀行株は中立ながら、資産運用・保険・決済関連株が強い動きでした。リスク選好の高まりでフィンテックや証券株にも買いが入りました。
主要3指数とドル円の動き
- S&P500（6,602.99、＋0.98％）
S&P500は0.98％高と続伸し、市場全体に買いが広がりました。11月のサービス業PMIが強く、経済の底堅さが確認されたことが投資家心理を押し上げました。一方で、ミシガン大学の期待インフレ率が低下し、FRBの利下げ期待が強まったことも株価の支援材料となりました。景気は強いのにインフレが落ち着く「好循環」が意識され、幅広いセクターに資金が流入しました。 - Dow30（46,245.41、＋1.08％）
ダウは1％を超える上昇となり、主要3指数の中で最も強い値動きでした。金利低下観測が強まったことで、金融、一般産業（Industrials）、消費関連（Consumer Cyclical）など、金利に敏感な銘柄が買われました。NY連銀ウィリアムズ総裁のハト派発言が利下げ期待を押し上げ、ディフェンシブ株だけでなく景気敏感株にも買いが広がる展開となりました。投資家のリスク許容度が高まった一日でした。 - NASDAQ（22,273.08、＋0.88％）
NASDAQは0.88％の上昇と堅調に推移しました。金利低下観測を背景に、特にメガテック（大型ハイテク）銘柄が買われ、指数を牽引しました。サービス業PMIの改善により米景気の先行きに安心感が広がったことがプラス材料となりました。一方で、長期インフレ期待が上昇した点は一部の投資家に警戒感を残しましたが、総じて強い需要がハイテク株を支えました。 - ドル円（156.4370、－0.62％）
ドル円は156円台後半から156円20銭台へ下落し、0.62％のドル安・円高となりました。NY連銀ウィリアムズ総裁のハト派発言や、ミシガン大学調査で期待インフレ率が低下したことで、12月FOMCでの利下げ観測が上昇し、ドル売りが優勢となりました。また、日本では日銀審議委員の発言を受けて追加利上げ観測が再燃し、円売りが後退したことも円高方向に影響しました。日本当局による為替介入への警戒感も、ドル買いを抑える要因となりました。
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- WTI原油先物（57.96、－1.76％）
原油価格は1.76％下落しました。暖冬見通しによる需要減懸念と、在庫増加が供給過剰の印象を強め、価格の重しとなりました。中東情勢の緊張は依然あるものの、石油需要の弱さが勝り、エネルギー株の重荷となる展開です。 - 米10年国債利回り（4.0630％、－1.05％）
米10年債利回りは低下しました。ミシガン大学の期待インフレ率が下振れし、FRBの早期利下げ観測が強まったためです。利回り低下は株式市場に追い風となり、金利敏感株やハイテク株の支援要因となりました。 - VIX（23.67、－10.42％）
VIXは23台へ急低下し、市場の恐怖心理が大幅に和らぎました。株価上昇と金利低下を背景に、投資家のリスク選好姿勢が回復したことが主因です。依然高めの水準ですが、直近の急騰局面からは大きく落ち着いています。 - 金先物（4,063.50、＋0.09％）
金先物は小幅に上昇しました。米長期金利の低下とドル安を受け、安全資産としての金に買いが入りました。ただし株高でリスク選好が強まり、上昇幅は限定的でした。インフレ期待の低下も金にとって支援材料でした。
私の米ドル建ポートフォリオ +0.70%（前日比）
主要ETFがそろって上昇し、ポートフォリオは＋0.70％と堅調でした。VOOやVIGが1％前後上昇し、金利低下観測の追い風でVYMも強含みました。VGTもハイテク株高に支えられプラス推移。一方、金価格の伸びが鈍ったためGLDMは小幅安となりましたが、全体としてバランスよく押し上げられました。
経済指標発表 結果
- 製造業PMI（11月速報）
11月の製造業PMIは51.9となり、前回52.5からやや減速しましたが、景気拡大を示す50超を維持しました。新規受注の伸びが鈍化した一方、原材料や人件費の上昇圧力が落ち着いたことで、インフレ圧力（物価を押し上げる力）が和らいだ点は市場に安心感を与えました。総じて景気は弱くないものの、力強さには欠ける内容で、株式市場に対する影響は中立と評価されます。 - サービス業PMI（11月速報）
サービス業PMIは55.0と予想（54.6）を上回り、前回からも上昇しました。米国経済はサービス業が7割を占めるため、この改善は市場にとって好材料です。特に新規受注の増加が顕著で、企業活動の底堅さが示されました。また、価格設定力（値上げできる力）が弱まりつつあることはインフレ鈍化を示し、FRBの利下げ期待を支える要因にもなりました。 - ミシガン大学消費者信頼感指数（11月確報）
11月確報値は51.0と、速報値・予想をともにわずかに上回りましたが、依然として低い水準です。ガソリン価格や生活必需品の負担感が重く、消費者の心理は慎重なままです。一方で、住宅購入意欲指数が改善するなど、小さな明るさも見られました。消費者マインドの弱さは景気にマイナスですが、インフレ抑制には寄与するため、FRBにとっては悪くない内容です。 - ミシガン大学 1年先インフレ期待（11月）
1年先インフレ期待は4.5％となり、速報値の4.7％からやや改善しました。ただし依然として高めの水準で、消費者が「物価はまだ上がる」と考えている状況です。インフレ期待が高止まりすると企業が値下げしにくくなり、物価の下がりにくさにつながります。このためFRBが利下げを急がない理由となり、市場にはやや慎重さをもたらす結果でした。 - ミシガン大学 5年先インフレ期待（11月）
5年先インフレ期待は3.4％と、速報値3.3％・前回3.0％から上昇しました。長期のインフレ期待はFRBが特に重視する項目で、ここが上がると「物価が長期間高止まりする」という懸念が強まります。市場は利下げ時期が遅くなる可能性を意識し、株式にはややネガティブな内容でした。 - アトランタ連銀GDPNow（第4四半期予測）
GDPNowモデルによる第4四半期の成長率予測は＋4.2％と、依然として高い伸びを示しています。米国経済の底堅さが続いており、企業業績への安心感は強まります。一方で、景気が強いほどFRBは利下げを急がないため、金利低下を期待する市場にとっては複雑な内容です。強い景気とインフレ鈍化のバランスが今後の焦点となります。
主要銘柄の決算発表結果
主要銘柄の決算発表はありませんでした。
主な経済ニュース
- FRBの12月利下げ観測強まる一方、当局者の発言は依然割れる
NY連銀ウィリアムズ総裁のハト派発言で12月利下げ期待が上昇しました。一方でコリンズ総裁は早期利下げに慎重な姿勢を示し、ミラン理事は「 marginal vote（最後の1票）なら利下げ支持」と発言するなど、FOMC内部の温度差も意識されました。
（Reuters） - PMIと在庫統計が示す「製造業減速＋サービス堅調」
11月の米製造業PMIは51.9へ低下し、需要減速と在庫増が意識されました。一方、サービスPMIは55.0に上昇し、米経済を支える中心は依然サービスであることが確認されました。8月卸売在庫は上方修正され、生産調整リスクが意識されています。
（Reuters） - 米株は大幅反発も、週トータルでは依然調整ムード
21日のNY市場は利下げ観測の高まりで1％前後反発しましたが、週全体ではAI関連を中心に利益確定の売りが続きました。割高感と金利不透明感が交錯し、S&P500・NASDAQは週マイナス圏で推移しました。
（Reuters） - ヘルスケアが強く、テックには利益確定売りの動き
今月のS&P500ヘルスケア指数は上昇基調が続き、ディフェンシブ性が評価されました。一方テクノロジーは半導体・ソフトウエアを中心に下落し、AI銘柄に集中していた資金が分散する動きが顕著になりました。
（Investopedia） - 原油はウクライナ和平観測で1か月ぶり安値
米国が停戦案を推進しているとの報道を受け、ロシア産供給リスク後退と判断され原油は約2％下落しました。今月のロシア油港攻撃に伴う急騰分が巻き戻され、地政学プレミアムの剥落が進む形となりました。
（Reuters） - ドルは軟化も、日本側の追加利上げ観測や介入警戒で不安定
FRB利下げ観測でドル売りが進み、ドル円は一時下落しました。ただし日本側では追加利上げ観測や為替介入警戒が残っており、相場は不安定な値動きとなっています。週単位ではドル高基調が継続しました。
（Reuters） - 市場は利下げを「織り込みすぎ」とVanguardが警告
Vanguardは、市場が想定する利下げペースは楽観的過ぎるとし、追加利下げは「1〜2回にとどまる可能性」を示しました。AI投資がインフレ再加速をもたらすリスクにも言及し、金利再上昇シナリオも無視できないと指摘しました。
（Financial Times） - ウクライナ和平案で米欧・ウクライナの温度差が顕在化
米国主導の28項目停戦案には、クリミアなどに関する譲歩案も含まれ、EUやウクライナ国内から強い反発が発生。ゼレンスキー大統領は「議論はするが主権は守る」とし、政治リスクの高さが市場でも意識されています。
（Reuters） - ウクライナ前線ではむしろ戦闘激化、供給リスクも意識
ハルキウ州でロシア軍が包囲進展を主張、ポクロフスクやザポリージャで空爆による死傷者が報告されています。インフラ攻撃による原油・穀物供給リスクが残り、停戦観測とは裏腹に前線の緊張が続いています。
（Reuters） - EU、重要鉱物共同備蓄へ—米中対立の長期化が背景
EUはレアアースなど重要鉱物を共同購入・備蓄する新機関の設立を検討中です。米中対立が激化する中、EV・再エネ・半導体分野での供給リスク管理が急がれ、産業界にも中長期の影響が見込まれます。
（Reuters）
今週の動き
- 1週間の個別銘柄の動き
今週はテクノロジー（Technology）が大幅安となり、半導体やソフトウェアが中心に売られました。米インフレ期待の再上昇、米長期金利の急反発、FOMC議事要旨で「利下げを急がない」姿勢が示されたことが逆風となりました。特にNVDA、AMD、MSFT、ORCLなど時価総額上位が揃って下落し、ハイグロース株への資金が流出しました。一方でGOOGLはAI関連の新製品発表が追い風となり逆行高となりました。 - 1週間のセクター別騰落率の動き
1週間ではCommunication Services（通信サービス）とHealthcare（ヘルスケア）が上昇しました。GoogleのAI関連材料がセクター全体を押し上げ、ヘルスケアは景気不安の高まりに伴うディフェンシブ需要が強まりました。逆にTechnology（先端技術）が－4.7％と急落し、金利上昇と半導体需要見通しの不透明感が重荷になりました。Consumer Cyclical（一般消費材）も消費者信頼感の弱さが嫌気され、1週間を通じて弱い動きとなりました。
経済指標発表予定
以下の経済指標が発表される予定です。
主な決算発表予定
以下の主要銘柄の決算発表がなされる予定です。
おわりに
本日の米国市場は、利下げ観測の変動やインフレ期待の揺れ、企業決算や地政学的要因など、多くの材料が交錯しながらも総じて底堅い動きを見せました。テクノロジー株の調整や原油価格の下落、為替の不安定さなど短期的なノイズはあるものの、経済の基調そのものは大きく崩れていません。むしろサービス業の強さやヘルスケアの安定感など、分散投資の重要性を再確認できる一日だったと思います。
投資は、日々の値動きに振り回されず、長期の視点で「積み上げる姿勢」が何より大切です。市場は常に上下し、ニュースは次々に移り変わりますが、その波と付き合いながら知識を磨き、経験を積むことでリターンは確実に積み重なっていきます。これからも一緒に学びながら、無理のないペースで成長していければ嬉しいです。
どうぞ、週末を明るく元気に、そして笑顔でお過ごしください。
おことわり
- 投資は自己責任にてお願いします。
- このブログには広告が挿入されています。この広告はGoogle社が読者の好みに応じて選んで提供しているものです。興味がございましたらご覧いただければ幸いです。投資に関する広告が表示されても、私の推奨ではないことをご理解いただければ幸いです。
図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
