S&P500 ヒートマップ
５％以上上昇したS&P500構成銘柄
- VLO：Valero Energy Corporation（エネルギー） +5.80%
株価は248.14ドルまで上昇し、上場来高値を更新した。レイモンド・ジェームズが投資判断を「ストロング・バイ」とし、目標株価を215ドルから290ドルへ大幅に引き上げたことが好感された。中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰を受け、精製マージンのさらなる拡大が期待されている。また、他社に先んじた設備効率の高さや、堅調なキャッシュフロー創出能力も投資家の買い安心感を誘う要因となった。
５％以上下落したS&P500構成銘柄
- LITE：Lumentum Holdings Inc.（先端技術） -11.37%
大幅下落となった。主要な顧客である通信キャリアの設備投資抑制が響き、光通信関連コンポーネントの需要回復が想定より遅れるとの懸念が強まった。また、中東情勢の緊迫化に伴うグローバルなサプライチェーンの混乱リスクも、製造コスト上昇や納期遅延に繋がるとの見方から、投資家の売りを加速させる要因となった。 - CIEN：Ciena Corporation（先端技術） -11.36%
急落した。ネットワーク機器市場における在庫調整の長期化が懸念されている。特にクラウドサービスプロバイダーの支出がAI分野へ集中し、従来の光ネットワークインフラへの投資が後回しにされているとの分析が重石となった。米長期金利の上昇により、高バリュエーションなハイテク株全般に利益確定売りが広がったことも影響した。 - SNDK：Sandisk Corporation（先端技術） -11.02%
厳しい下げとなった。メモリ市場の需給バランス悪化が懸念材料視されている。地政学リスクの高まりを受け、消費者向け電子機器の需要減退がストレージ製品の出荷に悪影響を及ぼすとの警戒感が強まった。半導体セクター全体が軟調に推移する中、景気感応度の高いメモリ関連銘柄として、リスク回避の売りが集中する形となった。 - COHR：Coherent Corp.（先端技術） -10.57%
大幅続落となった。レーザーおよび光材料の需要見通しに対する不透明感が嫌気された。中東紛争によるエネルギー価格の高騰が、電力消費の激しい製造拠点のコストを押し上げ、利益率を圧迫するとの懸念が浮上した。米10年債利回りの上昇がグロース株への逆風となり、将来の成長性を織り込んでいた株価に調整が入った。 - APP：AppLovin Corp. Class A（先端技術） -10.41%
大幅に反落した。モバイル広告市場の競争激化に加え、金利上昇による景気減退が広告主の支出抑制を招くとの予測から売られた。同社は直近で株価が好調に推移していたため、市場全体のリスクオフムードが強まる中で、機関投資家による利益確定の対象となりやすかった。AI技術の収益化ペースに対する懐疑的な見方も一部で浮上した。 - LRCX：Lam Research Corporation（先端技術） -9.35%
大きく値を下げた。半導体製造装置大手として、米政府による対中輸出規制のさらなる強化への警戒感が売りを誘った。また、半導体メーカー各社が設備投資計画を慎重に見直すとの観測が報じられ、将来の受注残高への不安が広がった。金利上昇に伴うグロース株のPER修正の動きが、同社の株価を下押しする要因となった。 - ANET：Arista Networks, Inc.（先端技術） -9.23%
急落を演じた。AIデータセンター向けスイッチ市場での高いシェアを誇るが、競合他社との競争激化や、主要顧客であるメタ・プラットフォームズなどの設備投資動向に対する不透明感が意識された。これまで期待感で買われていた反動もあり、地政学リスクを背景としたマクロ環境の悪化を受けて、積極的な利益確定売りに押された。 - LII：Lennox International Inc.（工業・産業） -9.01%
大幅下落となった。空調機器大手である同社にとって、米長期金利の急上昇による住宅ローン金利の再騰は、新築およびリフォーム需要を冷え込ませる直接的な懸念材料となった。原油高による物流費や原材料コストの上昇が、今後のマージンを圧迫するとの見方も強まり、景気敏感な産業セクター銘柄として大きく売られた。 - VRT：Vertiv Holdings Co. Class A（工業・産業） -8.60%
売りに押された。データセンター向けインフラを提供しており、AIブームの恩恵を受けてきたが、金利上昇局面で高成長株から資金を引き揚げる動きに巻き込まれた。中東情勢の悪化によるサプライチェーンの遮断リスクが、世界各地でのプロジェクト進行に遅延をもたらすとの懸念も、投資家心理を冷やす要因となった。 - AMAT：Applied Materials, Inc.（先端技術） -8.34%
大幅安となった。半導体製造装置の需要鈍化への警戒が強まっている。地政学的な緊張の高まりが、ハイテク製品のグローバルな流通を停滞させるとの予測から、セクター全体に売りが波及した。長期金利の高止まりがバリュエーションの重石となり、これまでの株価上昇を支えてきた過剰な期待感が剥落する格好となった。 - STX：Seagate Technology Holdings PLC（先端技術） -8.33%
厳しい下げとなった。ハードディスク駆動装置（HDD）の需要低迷が続く中、中東情勢の影響によるエネルギーコスト増が製造コストを押し上げるとの懸念が先行した。主要なデータセンター顧客の支出抑制観測も重なり、収益回復シナリオへの疑念が強まった。金利上昇に伴うリスクオフの潮流に抗えず、節目を割り込む下落となった。 - TER：Teradyne, Inc.（先端技術） -8.05%
大幅反落した。半導体検査装置の需要が、スマートフォンやPC市場の回復遅れにより停滞していることが嫌気された。また、中東の地政学リスクによる海運コストの増大が、グローバルな製品出荷に悪影響を及ぼすとの見方も売りを誘った。ハイテク株全般に広がるポートフォリオ調整の動きの中で、下落率が際立つ展開となった。 - META：Meta Platforms Inc Class A（通信サービス） -7.96%
大きく売られた。米司法省によるビッグテックへの規制強化の動きや、広告市場におけるプライバシー規制の影響が改めて意識された。また、AI分野への巨額投資が短期的な収益に結びつくかという懐疑論が台頭する中、市場全体のリスクオフ姿勢が強まり、時価総額の大きい同社株には換金売りが集中した。 - CARR：Carrier Global Corp.（工業・産業） -7.73%
下落した。住宅および商業ビル向け空調事業を展開する同社にとって、金利上昇による建設活動の鈍化懸念が強い下押し圧力となった。インフレ再燃による原材料費の高騰が、価格転嫁を難しくさせ、収益性を低下させるとの見方が強まった。地政学的混乱が欧州など主要市場の景気を冷やすリスクも嫌気された。 - WDC：Western Digital Corporation（先端技術） -7.70%
大幅安。メモリ・ストレージ需要の先行き不透明感に加え、中東紛争による原油高が製造拠点の運営コストを引き上げるとの懸念から売られた。金利上昇局面でリスク資産の代表格である半導体関連株から資金が流出しており、同社もその流れに逆らえなかった。供給過剰懸念が完全には払拭されていないことも重石となった。 - SMCI：Super Micro Computer, Inc.（先端技術） -7.65%
大幅続落となった。年次報告書（10-K）の提出延期と会計疑惑に関する懸念が依然として市場を覆っている。AIサーバー需要への期待で急騰してきた銘柄だけに、内部統制への不信感は決定的な売り材料となった。地政学リスクによる市場全体の混乱も追い打ちをかけ、パニック的な売りが継続する厳しい展開となった。 - FIX：Comfort Systems USA, Inc.（工業・産業） -7.61%
売りに押された。産業用空調設備などの施工を手掛けるが、長期金利の上昇が企業の設備投資意欲を減退させるとの予測から株価が下落した。エネルギー価格の高騰が工事コストの増大を招くリスクも意識された。堅調だった直近の株価に対する利益確定売りが、市場全体のリスクオフムードの中で加速した。 - GLW：Corning Inc.（先端技術） -7.54%
大幅落となった。特殊ガラスの需要が、民生用電子機器や通信インフラの低迷を受けて伸び悩んでいる。中東情勢の悪化によるエネルギーコスト増が、燃料消費の多いガラス製造プロセスの利益率を圧迫するとの懸念が強まった。アナリストによる投資判断の引き下げも重なり、投資家の見切り売りを誘う形となった。 - AMD：Advanced Micro Devices, Inc.（先端技術） -7.49%
大きく売られた。AIチップ市場での成長期待は高いものの、米長期金利の急上昇による高PER銘柄へのバリュエーション調整の波に飲まれた。また、中東紛争がサプライチェーンに与える悪影響や、PC市場の回復の鈍さが嫌気された。競合するエヌビディアを含め、半導体セクター全体に広がるリスクオフの流れに抗えなかった。 - MU：Micron Technology, Inc.（先端技術） -6.97%
下落した。DRAM価格の回復ペースに対する懸念に加え、中東情勢緊迫化による原油高が製造コスト増を招くとの見方が広がった。半導体セクターの中でもボラティリティが高い同社株には、金利上昇局面で強い売り圧力がかかりやすい。AI向けHBM（高帯域幅メモリ）の増産期待はあるものの、足元のマクロ環境悪化が嫌気された。 - JBL：Jabil Inc.（工業・産業） -6.74%
大幅反落となった。電子機器受託製造（EMS）大手として、世界的な景気減退懸念による受注減少が意識された。中東紛争による物流網の遮断や輸送コストの急騰が、グローバルに展開する同社のサプライチェーンを直撃するとの警戒感が強まった。金利上昇に伴う企業収益の圧迫懸念から、製造セクター全体が売られる中で値を下げた。 - INTC：Intel Corporation（先端技術） -6.53%
売りに押された。製造部門の損失拡大やAIチップ分野での出遅れが懸念される中、マクロ環境の悪化が追い打ちをかけた。中東での地政学リスクが、同社のイスラエル国内における製造拠点や投資計画に悪影響を及ぼすとの懸念も再燃した。金利上昇によるハイテク株売りの流れも加わり、株価は低迷を続けている。 - SATS：EchoStar Corporation Class A（通信サービス） -6.44%
急落した。衛星通信事業の競争激化と、負債比率の高さが金利上昇局面で嫌気された。中東での地政学的混乱が、通信衛星の運用や地上インフラの安全に影響を与えるリスクも意識された。収益構造の脆弱さが指摘される中、市場全体のリスク回避姿勢が強まったことで、投機的な資金が流出した。 - DECK：Deckers Outdoor Corporation（一般消費財） -6.36%
大幅に下落した。「HOKA」や「UGG」ブランドが好調だが、金利上昇と原油高が個人消費を抑制するとの見方が強まり、アパレル・フットウェア銘柄から資金が逃避した。特に高成長を期待されてきた銘柄だけに、消費者の購買力低下が成長シナリオに影を落とすとの警戒感から、強い利益確定売りに見舞われた。 - Q：Unity Electronics, Inc.（先端技術） -6.22%
大幅安。半導体関連の需要低迷が意識される中、長期金利の上昇がグロース株の適正株価を引き下げる要因となった。中東の地政学的緊張が、グローバルなハイテク製品の需要動向に冷や水を浴びせるとの観測も浮上した。市場全体が全面安の様相を呈する中、セクターのトレンドに沿って大きく売られる展開となった。 - TT：Trane Technologies plc（工業・産業） -6.19%
下落した。冷暖房・空調設備（HVAC）を手掛ける同社にとって、金利高による建設市場の減速は深刻なリスクである。また、中東紛争による原油高が輸送コストを押し上げ、利益を圧迫するとの懸念が強まった。これまで底堅く推移していた産業セクターの優良銘柄に対しても、リスク回避のための売りが波及した。 - KLAC：KLA Corporation（先端技術） -6.00%
大幅続落となった。半導体歩留まり管理装置の需要が、主要メーカーの設備投資見直しにより鈍化するとの懸念が材料視された。米長期金利が4.3％台へ上昇したことが、高PERな同社株には強い逆風となった。地政学リスクの高まりを受け、ハイテク株のポジションを縮小する動きが強まったことが背景にある。 - GEV：GE Vernova Inc.（工業・産業） -5.47%
売りに押された。エネルギー事業を分離独立させた同社だが、中東情勢の緊迫化による電力インフラ投資の先行き不透明感が嫌気された。また、長期金利の上昇がインフラプロジェクトの資金調達コストを押し上げるとの見方も重石となった。直近の株価上昇に対する利益確定の動きが、市場全体のリスクオフムードの中で強まった。 - MPWR：Monolithic Power Systems, Inc.（先端技術） -5.40%
下落した。電源管理ICの需要が、景気敏感なコンシューマー製品や通信インフラの低迷を受けて伸び悩んでいる。中東の地政学リスクを受けた原油高と金利上昇が、グロース株全般のバリュエーションを押し下げる中、同社株も例外なく売られた。サプライチェーンの混乱リスクも、今後の収益予測を慎重にさせる要因となった。 - EME：EMCOR Group, Inc.（工業・産業） -5.03%
大幅下落。機械・電気設備工事を行う同社は、金利上昇による民間建設投資の抑制を懸念する売りが優勢となった。燃料価格の上昇が車両運行や現場作業のコストを直撃するリスクも意識された。堅調な業績を背景に買われてきた銘柄だが、市場全体がパニック的なリスクオフ状態となったことで、換金売りの対象となった。
セクター別騰落率
3月26日の米国市場は、エネルギーセクターが唯一のプラス圏を維持した一方で、他の主要セクターは軒並み下落する厳しい展開となった。特に通信サービスや先端技術、工業・産業といった景気敏感なセクターの下げが目立ち、金利上昇や地政学リスクへの警戒感が市場全体を押し下げる要因となった。
- エネルギー（Energy） +1.06%
中東情勢の緊迫化を背景とした原油価格の上昇が、セクター全体の収益期待を押し上げた。供給懸念が意識される中で、石油・ガス関連銘柄に買いが集中し、全面安の市場において唯一の受け皿となった格好である。 - 通信サービス（Communication Services） -3.31%
セクター内で最大の下落率を記録した。大手プラットフォーム企業に対する規制強化の動きや、広告収益の先行き不透明感が嫌気された。金利上昇局面において、成長期待で買われていた銘柄から資金が流出した。 - 先端技術（Technology） -2.97%
長期金利の急上昇が直撃し、半導体やソフトウェアなどの主力株が大幅安となった。将来の利益に対する割引率の上昇がバリュエーション調整を促し、ハイテク株全般に広範な売りが波及する結果となった。 - 工業・産業（Industrials） -2.48%
原油高に伴う輸送・製造コストの増大が懸念材料となった。地政学リスクによるサプライチェーンの混乱予測も重なり、製造業を中心に景気後退への警戒感が強まったことで、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となった。 - 素材（Basic Materials） -1.97%
世界的な経済成長の鈍化懸念から、金属や化学品などの需要減退リスクが意識された。ドル高の進行も商品価格の重石となり、景気感応度の高い素材関連銘柄への売り圧力として作用した。 - 一般消費財（Consumer Cyclical） -1.85%
インフレ再燃による家計の購買力低下が懸念された。ガソリン価格の上昇が消費支出を圧迫するとの見方から、小売や自動車関連の銘柄が軟調に推移し、指数の足を引っ張る形となった。
主要３指数の動き
- S&P 500（6,477.16、-1.74%）
中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰がインフレ懸念を再燃させ、市場全体に強い売り圧力がかかった。主要な節目を割り込む展開となり、投資家のリスク回避姿勢が鮮明となっている。全11セクターのうちエネルギーを除くほぼ全てのセクターが軟調で、特に金利上昇の重石を受けた不動産や公益事業、素材セクターの下落が指数を大きく押し下げた。 - Dow Jones Industrial Average（45,960.11、-1.01%）
前日比で460ドルを超える下落となり、インフレ再燃と金利上昇が製造業や金融株の重石となった。原油先物価格の上昇が企業のコスト増に直結するとの警戒感から、景気敏感株を中心に売りが優勢となった。労働市場の底堅さが示される一方で、FRBによる引き締め長期化観測が根強く、ディフェンシブ銘柄も含めて幅広く売られる展開となった。 - NASDAQ Composite（21,408.08、-2.38%）
主要3指数の中で最大の下落率を記録した。米10年債利回りの上昇により、高PERなハイテク銘柄やグロース株へのバリュエーション調整が加速した。特に半導体セクターや大型テック株からの資金流出が目立ち、地政学リスクに伴うサプライチェーンへの影響も懸念材料となっている。AI関連銘柄への期待感よりも、目先の金利上昇リスクを嫌気する動きが勝った。
ドル円の動き
3月26日のドル円相場は、一時1ドル＝159円70銭付近まで上昇し、年初来安値に迫る円安水準となった。イランが米国の停戦案を拒否し独自の条件を提示したことや、トランプ米大統領による軍事行動強化の示唆を受け、地政学リスクに伴う「有事のドル買い」が加速した。原油価格の下げ止まりもドル買いを支える要因となった。
原油先物・米10年国債利回り・VIX・金先物の動き
- Crude Oil May 26（93.55、+3.58%）
中東情勢の緊迫化を背景に、供給途絶への懸念が強まり大幅続落から一転して急反発した。イランによるホルムズ海峡の封鎖リスクが改めて意識され、WTI原油先物は一時95ドル台まで上昇。地政学的リスクが価格を押し上げる主因となっており、エネルギー需給のタイト化観測が市場の不透明感を一段と高めている。 - CBOE Interest Rate 10 Year T No（4.4160、+2.03%）
米10年債利回りは4.4%台へと急騰した。原油価格の上昇に伴うインフレ再燃懸念に加え、経済指標の底堅さからFRBによる利下げ開始時期がさらに後ろ倒しになるとの見方が強まった。債券売り（利回り上昇）が加速しており、高止まりする金利が株式市場、特にハイテク銘柄の重石となっている。 - CBOE Volatility Index（27.44、+8.34%）
市場の恐怖心理を示すVIX指数は8%超の上昇となり、27台まで跳ね上がった。地政学リスクの深刻化や主要株価指数の大幅下落を受け、投資家の間で不安心理が急速に拡大している。ボラティリティの急増は、先行きの不透明感に対するヘッジ取引の増加を反映しており、警戒モードが極めて強い状態にある。 - Gold Apr 26（4,396.30、-3.43%）
金先物価格は3%を超える大幅反落となった。地政学リスクによる「有事の金買い」を上回るドル高と米長期金利の急上昇が、金利を産まない資産である金の重石となった。ドル指数が強含み、実質金利が上昇したことで、利益確定売りやキャッシュ確保のための換金売りが優先される展開となった。
私の米ドル建ポートフォリオ -2.00%（前日比）
本日の私のポートフォリオは、市場全体のリスクオフの波に飲まれ、大変厳しい結果となりました。特に、比重の大きいVOOが-1.77%と下落したことに加え、ハイテク株中心のVGTが-2.85%と大きく値を下げたことが響いています。本来は守りの資産であるはずの金ETF（GLDM）も-3.72%と急落しており、金利上昇局面での換金売りの激しさを痛感する一日でした。
経済指標発表 結果
- 失業保険申請件数（結果：210K、予想：211K、前回：205K）
米労働省が発表した先週分の新規失業保険申請件数は210万件となり、市場予想の211万件を僅かに下回った。前回数値からは増加したものの、歴史的に見て依然として低い水準を維持している。労働市場の需給が引き締まっていることを改めて示唆する内容であり、FRBによる早期利下げ観測を後退させ、長期金利の高止まりを支持する要因の一つとなった。 - カンザスシティ連銀製造業総合指数（3月）（結果：11、予想：-、前回：5）
3月のカンザスシティ連銀製造業指数は11となり、前月の5から大幅に改善した。生産や新規受注の項目が底堅く推移しており、米国中西部の製造業活動が拡大傾向にあることを示している。製造業の回復は景気の強さを裏付ける一方で、根強い需要がインフレ圧力を維持するリスクも意識され、市場では金融引き締めの長期化を警戒する動きに繋がった。 - 7年物中期米国債入札（結果：4.255%、前回：3.790%）
米財務省が実施した330億ドルの7年債入札は、落札利回りが4.255%と前回の3.790%から急上昇した。応札倍率は前回を大きく下回り、需要の弱さが浮き彫りとなる「低調な入札」となった。中東情勢の緊迫化やインフレ再燃懸念から債券売りが加速する中、この入札結果を受けて米長期金利が一段と押し上げられ、株式市場、特にハイテク株への逆風を強めた。 - 天然ガス貯蔵（結果：-54B、予想：-49B、前回：35B）
米エネルギー情報局（EIA）が発表した週間の天然ガス在庫は540億立方フィートの取り崩しとなり、市場予想以上の減少を記録した。例年を上回る需要や供給側の調整が背景にあり、在庫水準の低下はエネルギー価格の上昇圧力を高める要因となる。原油高と相まってエネルギーコストの先高観を強め、インフレ指標に敏感な投資家心理を冷え込ませる結果となった。
主要銘柄の決算発表結果
3/26に主要銘柄の決算発表はありませんでした。
主な経済ニュース
- イラン停戦交渉決裂とエネルギー供給への警戒感米国が提示した15項目の停戦案に対し、イラン側が拒否姿勢を示し、ホルムズ海峡の主権主張や損害賠償を含む独自の対案を提示した。トランプ大統領が「手遅れになる前に交渉に応じろ」と警告する中、中東での軍事衝突が長期化する懸念が再燃している。この地政学的リスクを受け、原油価格は一時1バレル100ドルを突破し、市場全体の重石となった。（Reuters：03/26）
- 米10年債利回りが4.4％台へ急騰しハイテク株を圧迫原油高に伴うインフレ再燃懸念から、債券売りが加速し米10年債利回りが4.4160％まで上昇した。本日実施された7年物国債入札の結果が低調だったことも金利押し上げの要因となっている。金利上昇は将来の利益を割り引く高PER（株価収益率）銘柄にとっての逆風となり、ナスダック指数を中心に先端技術セクターが大きく売られる展開となった。（Bloomberg：03/26）
- グーグルの新AIモデル発表が半導体メモリ銘柄に波及グーグルの親会社アルファベットが、より効率的なストレージ活用を可能にする新しいAI技術を発表した。これが既存のAIサーバー向けメモリ需要に影響を与えるとの見方が浮上し、マイクロン・テクノロジー（-3.2％）やウェスタン・デジタル（-2.7％）などのメモリ関連株が軒並み下落した。AIブームの中でも、ハードウェア需要の変質に対する投資家の敏感さが浮き彫りとなった。（Wall Street Journal：03/26）
- 労働市場の底堅さを示す失業保険申請件数先週分の新規失業保険申請件数は210K（21万件）となり、市場予想の211Kを下回る低い水準を維持した。米国内でのレイオフは低水準に留まっており、労働市場の強さが改めて確認された格好だ。景気の底堅さはポジティブだが、同時にインフレ圧力を維持しFRBによる早期利下げ期待をさらに遠のかせる「Bad news is Good news」ではない逆の反応を誘った。（Investing.com：03/26）
- ドイツが米テック企業への対抗措置を検討ドイツ政府が、トランプ政権との貿易紛争に備え、米国のサプライチェーンの脆弱性を分析し始めたことが報じられた。EU諸国と連携し、米国の巨大テック企業やAI投資、医薬品価格などをターゲットにした圧力行使の検討も含まれているという。大西洋を挟んだ経済的緊張の高まりは、グローバルに展開する米企業の収益リスクとして意識され始めている。（Bloomberg：03/26）
- JPモルガンCEOが資産価格の高騰に警鐘ジェイミー・ダイモンCEOはロイターの取材に対し、現在の資産価格は極めて高い水準にあり、常に市場の下落リスクが存在すると警告した。また、インフレ圧力が供給ショックによって引き起こされている場合、中央銀行の対応は困難を極めるとの分析も示している。市場の楽観論を牽制する大物経営者の発言は、リスクオフムードが漂う中での利益確定売りを促す一因となった。（Reuters：03/26）
- ECB総裁が中東紛争によるインフレ・ショックを警告欧州中央銀行（ECB）のラガルド総裁は、イラン紛争を「リアル・ショック」と表現し、市場が楽観的すぎる可能性があると指摘した。原油高が続けば2027年までインフレが高止まりし、利上げを余儀なくされる可能性に言及している。欧米が足並みを揃えて金融引き締めを長期化させるシナリオが現実味を帯び、世界的な株価指数の押し下げ要因となった。（The Street：03/26）
- 保険大手コアブリッジとエクイタブルの合併合意コアブリッジ・フィナンシャルとエクイタブル・ホールディングスが、220億ドル規模の全株式交換による合併を発表した。金融セクター内での再編加速はポジティブに捉えられたが、市場全体が大幅安となる中で金融株も下落を免れなかった。ただし、金利上昇局面における収益基盤の強化を狙った大型案件として、セクター内のバリュエーションを支える材料にはなっている。（MarketWatch：03/26）
- サイバーセキュリティへの関心高まる「RSAC26」サンフランシスコで開催されている「RSAC26」にて、自律的に動作する「エージェンティックAI」によるサイバー攻撃の脅威が主要テーマとなった。トランプ大統領が署名した新たな国家サイバー戦略を受け、民間企業にも防御体制の抜本的見直しが求められている。地政学不安とAI技術の悪用懸念が重なり、セキュリティ関連企業への関心は高いものの、本日は他セクター同様に売りに押された。（IBM Newsroom：03/26）
- トランプ大統領が5月訪中を発表し対中関係に関心ホワイトハウスはトランプ大統領が5月14日から15日にかけて中国を訪問し、習近平国家主席と会談することを発表した。当初の予定より遅れたものの、関税や地政学リスクを巡る直接対話への期待が生じている。しかし、足元の中東情勢が火急の課題となっているため、対中関係改善による相場の押し上げ効果は本日の下落局面では限定的であった。（Bloomberg：03/26）
経済指標発表予定
以下の経済指標が発表される予定です。
主要銘柄の決算発表予定
以下の主要銘柄の決算発表がなされる予定です。
おわりに
本日（3月26日）の米国市場は、中東情勢の緊迫化に伴う原油価格の高騰と、それを受けた米長期金利の4.4％台への急上昇により、ハイテク株を中心に非常に厳しい全面安の展開となりました。特にイランとの停戦交渉難航という地政学的リスクが、インフレ再燃懸念を実体経済と市場心理の両面から直撃しています。
保有資産が大きく目減りする局面では不安を感じるものですが、こうした混乱期こそ、自身の投資方針に立ち返る大切な時間となります。市場のノイズに惑わされず、企業のファンダメンタルズや長期的な成長シナリオを見守る忍耐強さが、将来の大きな成果に繋がると信じています。
日毎の成果や結果に一喜一憂せず、長期投資を目指して共に学び成長していければ嬉しいです。
それでは、今日も一日明るく元気に笑顔で過ごしましょう。
おことわり
投資は自己責任にてお願いします。
このブログには広告が挿入されています。この広告はGoogle社が読者の好みに応じて選んで提供しているものです。興味がございましたらご覧いただければ幸いです。投資に関する広告が表示されても、私の推奨ではないことをご理解ください。
図表のレファレンス
- S&P500ヒートマップ： finviz
- 主要3指数とドル円： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- セクター別騰落率： finviz
- 経済指標結果/予定： investing.com日本語版
- 決算発表結果/予定： investing.com日本語版
- 主要指数の動き ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
- 自分の米ドル建ポートフォリオ： Yahoo!Finance米国版 をカスタマイズ
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